- お役立ち情報
2021.09.17
ニュース、SNS,メディアではコロナ関連のニュースばかりで、
この先どうなるのか・・・という漠然とした不安を頂いている方が多くいらっしゃると思います。
不透明な時代に突入した今だからこそ、貯金事情は過敏に反応されるのではないでしょうか。そこで今回は、年代別の必要な貯金額をパチンコ転職ナビが考察していきたいと思います。
■年代別 平均貯金事情
早速、20代・30代・40代の独身者or既婚者で貯金事情を
平均値と中央値からお伝え致します。
平均値：集団内のデータ（数字）を足し合わせてデータの個数で割った値を指す
中央値：データの個数を大きい順に並べてちょうど真ん中に位置する値を指す
- 20代
・独身者：平均値142万円・中央値0円
中央値が0円なので、20代独身者の半数以上は貯金なしということです。
20代でも独身のうちは、貯金なしでも大きな不自由は感じないかもしれませんが、
結婚、出産、育児などのライフスタイルの変化やライフイベントがあると、お金が必要になる場面が増えてきます。
少しでも良いので目標貯金額を決めて、毎月少しずつ積立貯金することをおススメします。
・既婚者：平均値321万円・中央値77万円
20代既婚者では半数以上が貯金をしていますが、貯金額は100万円に満たない人が多いとわかります。
20代既婚者は今後のライフプランを具体的に考え、
これから先、住宅購入や子どもの教育費などがどんどんかかるようになりますので、資金を準備しておかなければなりません。
パチンコ業界で働く20代の方々は、ホールスタッフ～主任職でのご経験がメインとなります。
当社の未来年収査定調べによると、ホールスタッフの平均年収327万円、主任職の平均年収488万円となりますので、
月々の生活費・固定費を覗いても一定の貯金は可能になりますので、是非将来に向けて積み立てをしましょう。
- 30代
・独身者：平均値589万円・中央値83万円
30代独身者も4割が貯金なしという結果です。
なお貯金額の平均値は20代と比べて約4倍に増えており、独身でも30代になると、
貯金している人とそうでない人の差が大きくなることが伺えます。
・既婚者：平均値470万円・中央値200万円
30代既婚者となると、家族が増えれば支出も増えて当然です。
持家を持っている方は住宅ローン、子供教育費などなど毎月出ていくお金が増えていきます。
したがって、30代は特に収入と支出のバランスが非常に大切となります。
パチンコ業界で働く30代は、経験年数も長くなり手取り額も増えていることが想定されます。
したがって、貯金に回せる額が増えますので、将来に備えて先ずは最低100万円以上の貯金を目標でいきましょう。
- 40代
・独身者：平均値936万円・中央値30万円
40代独身者は、金融資産ゼロの人の割合は、45.9％となりました。
30代独身者よりも40代独身者の方が、貯金なしの人がやや多いという結果です。
平均値が936万円となっておりますので、高収入の人はかなりの資産を保有していることがわかります。
一方で半数近くが貯金ゼロ、貯金がある人でも30万円程度と、その格差は明確です。
・既婚者：平均値643万円・中央値220万円
40代になると多少は貯金が増えているとはいえ、やはり貯金がない家庭も3割程度います。
40代は住宅ローンの返済や教育費の負担が重なり、なかなか貯金が難しい世代です。
毎月かかる固定費を見直し、削減できる費用をチェックして、その分を貯金に回すようにしましょう。
パチンコ業界で働く40代は、経験を着実に積んで店長職、もしくはそれ以上の職位で経験されている年代です。
したがって、店長の平均年収は600万円以上となりますので、日本の40代の平均年収が約500万円に比べ、約100万円高い年収になります。
このことから、パチンコ業界は平均年収以上の所得を得ることができるので、
貯金が出来る環境にあることを念頭に毎月の積立を意識して頂きたいと思います。
※金融広報中央委員会が実施した平成29年度「家計の金融行動に関する世論調査（単身/2人以上世帯調査）」
■貯金も大切ですが貯蓄をするべし
これまで貯金の話をしてきましたが、本音は貯金よりも貯蓄のほうが資産を増やすことが出来ます。
貯金と貯蓄の違いは、
貯金
金融機関にお金を預けること
貯蓄
資産運用を含めた金融資産のこと
資産運用
持っている資産（現金、不動産、株、債券など）を管理・運用して、リターン・資産を増やすことです。
明確に上記の内容に分かれています。
お金を増やすには、自身の給与だけでは限界があります。
そこで、【眠っているお金を自分の為に働かせる】ことが今の時代に必要な貯蓄方法となるのです。
■老後に必要な理想貯金額
金融広報中央委員会が行っている家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯）」というアンケート調査結果では、老後に最低必要だと思われる生活費は月27万円、老後の生活資金として年金支給時に準備しておいたほうがよい金融資産残高は2,080万円が平均額となりました。
老後に必要な資金を、すべて貯金で用意しなければならないわけではありません。
公的年金のほか、勤務先の退職金などで受け取れるお金もあります。
かかるお金と受け取れるお金を比較し、足りない分があれば貯金で補えるよう、目標額を決めて貯金をするようにしましょう。
